変形性股関節症の手術費用｜保険適用と入院費の目安

変形性股関節症の手術を検討している方にとって、費用がどれくらいかかるのかは切実な問題でしょう。手術費用は術式や入院期間によって異なりますが、保険が適用されるため自己負担は大きく軽減されます。

この記事では、人工股関節置換術や骨切り術の費用目安から、高額療養費制度の活用法、入院にまつわる出費の内訳まで、お金の不安を一つひとつ解消していきます。

手術を受けるかどうか迷っている方も、すでに手術が決まった方も、事前にしっかりと費用を把握しておくことで安心して治療に臨めるはずです。

変形性股関節症の手術にかかる費用は自己負担でいくらになるのか

変形性股関節症の手術は健康保険が適用されるため、自己負担は手術総額の3割（70歳以上は1～2割）にとどまります。人工股関節置換術の場合、総額はおよそ150万～250万円ですが、3割負担で約45万～75万円が窓口での支払額の目安です。

人工股関節置換術の手術費用と3割負担の目安

人工股関節置換術（THA）は、変形性股関節症に対してもっとも広く行われている術式です。手術そのものにかかる費用に加え、人工関節のインプラント代が大きな割合を占めます。

インプラントの種類やメーカーによって価格差はありますが、保険点数に基づいて算定されるため、極端なばらつきはありません。3割負担の方であれば、手術費用だけで約40万～60万円程度を想定しておくとよいでしょう。

骨切り術や関節鏡手術の費用はどれくらいか

変形性股関節症の進行度や患者さんの年齢によっては、自分の関節を温存する骨切り術（骨盤骨切り術や大腿骨骨切り術）が選ばれることもあります。骨切り術の手術費用は保険適用で3割負担の場合、約25万～45万円程度が目安となります。

関節鏡手術は侵襲が小さく入院期間も短いため、総費用は比較的抑えられます。3割負担で約10万～20万円前後が一般的な費用帯といえるでしょう。

術式別の手術費用の目安

術式	保険適用3割負担の目安	入院期間の目安
人工股関節置換術	約45万～75万円	2～4週間
骨切り術	約25万～45万円	4～8週間
関節鏡手術	約10万～20万円	数日～1週間

手術費用に含まれる内訳を押さえておこう

手術費用と一口に言っても、その内訳は手術手技料、麻酔料、インプラント代、検査費用など多岐にわたります。術前の血液検査やレントゲン、MRIなどの画像検査も手術費用の一部として計上されるのが一般的です。

手術当日だけでなく、術前から術後の管理まで含めた費用が「手術にかかるお金」だと理解しておくと、請求書を見て慌てることがなくなります。

変形性股関節症の入院期間と入院費用の目安を知っておこう

入院費用は手術費用と並んで大きな出費項目です。人工股関節置換術の場合、入院期間は概ね2～4週間で、入院費用を含めた総額は3割負担で約50万～80万円になることが多いでしょう。ただし高額療養費制度を活用すれば、実質的な支払いはさらに下がります。

人工股関節置換術の入院日数と費用の相場

近年はクリニカルパス（入院中の治療計画）の整備やリハビリの早期開始により、入院日数は短縮傾向にあります。20年前は3～4週間の入院が当たり前でしたが、現在は2週間前後で退院できる施設も増えてきました。

入院1日あたりの費用は差額ベッド代を除いて約1万～2万円程度です。大部屋を選べば差額ベッド代はかかりませんが、個室を希望する場合は1日あたり数千円～数万円が上乗せされます。

骨切り術で入院が長引く場合の費用

骨切り術は自分の骨を切って関節の向きを矯正する手術のため、骨が癒合するまでに時間がかかります。入院期間は4～8週間になることも珍しくなく、その分だけ入院費用は膨らみやすい傾向です。

リハビリ期間も長めに必要なケースが多く、入院費用のトータルは3割負担でも30万～50万円程度に達する場合があります。若い患者さんに多い術式だからこそ、仕事の休業期間も含めた資金計画が大切です。

入院中にかかる費用の内訳

入院費用には、入院基本料、食事代、投薬料、注射料、リハビリテーション料、検査料などが含まれます。食事代は1食あたり460円の自己負担が標準的な金額です。

パジャマのレンタルやテレビカード代、日用品費といった保険外の雑費も意外とかさみます。退院時に驚かないためにも、保険適用外の出費もあらかじめ見積もっておくと安心でしょう。

入院費用の主な内訳

費用項目	保険適用	目安金額
入院基本料	適用	1日約1万～2万円（3割）
食事代（自己負担）	一部適用	1食460円
差額ベッド代	適用外	1日0～数万円
日用品・雑費	適用外	総額数千～1万円程度

高額療養費制度を使えば変形性股関節症の手術費用は大幅に抑えられる

高額療養費制度は、1か月の医療費の自己負担が一定額を超えた場合に、超過分が払い戻される公的制度です。変形性股関節症の手術でも適用されるため、実際の自己負担額は年収に応じた上限額に収まります。年収約370万～770万円の方であれば、1か月の上限は概ね8万～9万円程度です。

高額療養費制度のしくみと自己負担限度額

この制度は年齢と所得区分に応じて自己負担の上限額が決められています。たとえば69歳以下で年収が約370万～770万円の方の場合、自己負担限度額は「80,100円＋（医療費総額－267,000円）×1%」という計算式で算出されます。

仮に医療費総額が200万円だった場合、自己負担限度額は約97,430円となり、窓口でそれ以上支払う必要はありません。制度を知っているかどうかで、経済的な負担感はまるで違ってきます。

限度額適用認定証を事前に取得する方法

高額療養費制度を利用する際には、あらかじめ「限度額適用認定証」を取得しておくと便利です。認定証を病院の窓口に提示すれば、退院時の支払いが自己負担限度額までに抑えられます。

申請先は加入している健康保険によって異なり、国民健康保険の場合は市区町村の窓口、社会保険の場合は協会けんぽや健康保険組合に申請します。手術日が決まったら早めに手続きを済ませておくことをおすすめします。

所得区分別の自己負担限度額（69歳以下）

所得区分	年収の目安	自己負担限度額
ア	約1,160万円超	252,600円＋（医療費－842,000円）×1%
イ	約770万～1,160万円	167,400円＋（医療費－558,000円）×1%
ウ	約370万～770万円	80,100円＋（医療費－267,000円）×1%
エ	約370万円以下	57,600円
オ（住民税非課税）	―	35,400円

70歳以上と70歳未満で異なる負担上限

70歳以上の方は「高齢受給者証」によって窓口負担が1割または2割に軽減されており、高額療養費制度の上限額もさらに低く設定されています。一般所得の70歳以上の方であれば、外来の上限は月額18,000円、入院を含む場合は月額57,600円が目安です。

年齢が上がるほど自己負担の上限は下がる傾向にあるため、高齢の方は必要以上に費用を心配しなくてよいケースも多いでしょう。ただし、所得が高い方は「現役並み所得」に区分され、69歳以下と同様の限度額が適用される点に注意が必要です。

変形性股関節症の手術で使える医療費控除と民間保険の給付金

高額療養費制度に加えて、医療費控除や民間の医療保険の給付金を組み合わせれば、手術にかかる実質的な負担をさらに小さくできます。とくに医療費控除は確定申告で手続きするため、見落としやすい制度です。対象になる費用を正しく把握して、受けられる恩恵はしっかり受け取りましょう。

医療費控除で税負担を軽くする方法

医療費控除は、1年間に支払った医療費の合計が10万円（または総所得金額の5%のいずれか少ないほう）を超えた場合に、超過分を所得から差し引ける制度です。変形性股関節症の手術費用や入院費、通院にかかった交通費も対象となります。

たとえば年間の医療費が30万円かかった場合、10万円を差し引いた20万円が所得控除の対象です。所得税率が20%の方であれば約4万円、住民税と合わせると約6万円の節税効果が期待できます。

民間の医療保険から給付金を受け取れるケース

民間の医療保険に加入している方は、入院給付金や手術給付金が支払われる可能性があります。入院給付金は1日あたり5,000円～10,000円が一般的な契約内容です。手術給付金は入院給付金日額の10倍～40倍が支払われるプランが多いため、まとまった金額を受け取れることもあるでしょう。

手術が決まった段階で保険証券を確認し、給付の条件や必要書類を保険会社に問い合わせておくとスムーズです。請求漏れを防ぐためにも、入院前に確認することが大切といえます。

付加給付や傷病手当金も合わせて確認しよう

大企業の健康保険組合などでは、高額療養費制度に上乗せして「付加給付」が支給されるケースがあります。付加給付があると、自己負担額が月額2万～3万円程度まで抑えられる組合も存在します。

また、会社員や公務員の方が手術で4日以上仕事を休んだ場合は、傷病手当金を受給できます。支給額は標準報酬日額の3分の2で、最長1年6か月にわたって支給される制度です。休業中の収入減を補う強い味方になるでしょう。

• 限度額適用認定証の事前取得
• 加入中の民間医療保険の給付条件の確認
• 健康保険組合の付加給付制度の有無
• 傷病手当金の申請要件と支給額の試算
• 医療費控除のためのレシートや領収書の保管

手術費用を左右する要因｜病院・術式・インプラントの違い

同じ変形性股関節症の手術であっても、費用には幅があります。手術を受ける病院の規模、選択する術式、使用するインプラントの種類によって総額が変動するためです。費用の違いが生まれる背景を知っておけば、医師との相談にも具体的な質問ができるようになります。

病院の規模や地域による差

大学病院や大規模な総合病院では、入院基本料の加算（看護体制や設備に対する上乗せ）が高くなる傾向があります。一方、地方のクリニックや中小規模の病院では加算が少ないため、窓口負担がやや低くなる場合もあるでしょう。

ただし、股関節の手術は高い専門性が求められるため、費用の安さだけで病院を選ぶのはおすすめできません。手術件数の多い施設は合併症のリスク管理にも長けており、結果的に入院期間が短くなって費用が抑えられることもあります。

術式の選択が費用に与える影響

人工股関節置換術と骨切り術では、使用する器材やインプラントが異なるため、手術費用そのものに差が出ます。また、前方アプローチや後方アプローチなど手術の進入方法によっても手技料が変わることがあります。

インプラントの材質と費用の関係

インプラントの材質	特徴	費用傾向
セラミック・オン・セラミック	摩耗が少なく耐久性が高い	やや高め
メタル・オン・ポリエチレン	広く使用され実績が豊富	標準的
セラミック・オン・ポリエチレン	バランス型で汎用性が高い	標準～やや高め

インプラントの種類と費用への反映

人工股関節のインプラントは保険適用の範囲で使用できるものがほとんどです。材質の組み合わせによって耐久年数や摩耗の度合いが異なりますが、保険点数で定められた範囲内であれば、患者さんの追加負担はありません。

ただし、特殊なインプラントや新しいタイプの材料を使う場合、一部が保険適用外となるケースもゼロではないため、術前に主治医へ確認しておくと安心です。

変形性股関節症の手術前後にかかる追加費用も見落とさない

手術と入院の費用だけに目が行きがちですが、術前検査や退院後のリハビリ、装具の購入など、手術の前後にもお金はかかります。これらを含めたトータルコストを把握しておけば、予算オーバーで焦るリスクを減らせます。

術前検査・リハビリにかかる費用

手術前には血液検査、心電図、胸部レントゲン、場合によっては心臓エコーや呼吸機能検査なども行われます。これらの検査はすべて保険適用で、3割負担の場合は合計で5,000～15,000円程度です。

術前にリハビリ指導を受ける病院もあり、その場合は1回あたり数百円～1,000円程度の自己負担が発生します。術前から筋力を鍛えておくことで術後の回復が早まるため、費用対効果は高いといえます。

退院後の通院とリハビリの費用

退院後も定期的な通院とリハビリが必要です。術後の通院は最初の数か月は月1～2回、その後は3～6か月に1回のペースになるのが一般的です。1回の通院で3割負担なら1,000～3,000円程度が目安となります。

外来リハビリは1回あたり500～1,500円程度（3割負担）が相場です。通院にかかる交通費も積み重なると無視できない金額になるため、自宅からの距離も考慮に入れておくとよいでしょう。

装具・補助具など自費負担の費用

退院後にしばらく杖を使う場合や、靴の中敷き（インソール）を作製する場合、費用の一部は自費になります。杖は数千円～1万円程度、オーダーメイドのインソールは1万～3万円程度が目安です。

また、自宅のトイレや浴室に手すりをつけるなどのバリアフリー改修費用が発生することもあります。介護保険の住宅改修費支給制度（上限20万円）を活用できるケースもあるため、ケアマネジャーや市区町村の窓口に相談してみてください。

術前～退院後にかかる追加費用の目安

費用項目	3割負担の目安	備考
術前検査	5,000～15,000円	血液検査・画像検査など
外来リハビリ（1回）	500～1,500円	週1～2回が目安
定期通院（1回）	1,000～3,000円	術後の経過観察
杖・インソールなど	数千～3万円	一部自費

変形性股関節症の手術費用で後悔しないための準備リスト

費用面の不安は、事前準備をしっかり行うことで大幅に軽減できます。手術前に確認すべきポイントを押さえ、費用シミュレーションを行い、相談できる窓口を知っておく。この3つが揃えば、お金のことで手術をためらう必要はなくなるでしょう。

手術前に医療機関へ確認すべきポイント

まずは主治医や医事課（医療費の担当部署）に、手術の概算費用を聞いてみましょう。多くの病院では入院前に概算見積もりを出してくれます。差額ベッド代の有無や食事代の自己負担額も、このタイミングで確認しておくとよいでしょう。

また、限度額適用認定証を使えるかどうか、入院保証金（デポジット）が必要かどうかも重要な確認事項です。保証金は5万～20万円を求められるケースがありますが、退院時に精算されるため実質的な追加負担ではありません。

• 手術の概算費用と入院費用の見積もりを書面でもらう
• 限度額適用認定証の提出可否を確認する
• 差額ベッド代が発生する病室かどうか確認する
• 入院保証金（デポジット）の金額と精算方法を確認する

費用シミュレーションの進め方

手術費用のシミュレーションは、まず高額療養費制度の自己負担限度額を確認することから始めます。自分の所得区分を把握し、1か月あたりの上限額を算出したうえで、入院期間が月をまたぐかどうかも検討しましょう。

月をまたいで入院すると、限度額が2か月分に分かれてしまい、結果的に自己負担が増えることがあります。可能であれば、月初めの入院を選ぶと1か月以内に退院しやすくなり、負担を抑えやすくなります。

経済的な不安を相談できる窓口

病院には医療ソーシャルワーカー（MSW）が在籍していることが多く、医療費の悩みや各種制度の利用方法について無料で相談できます。高額療養費制度の手続きから生活保護や障害年金の申請まで、幅広いサポートを受けることが可能です。

地域の相談窓口としては、市区町村の福祉課や地域包括支援センターも頼りになります。費用の問題で手術を先延ばしにしていると、症状が進行して結果的に治療費が膨らむこともあるため、一人で悩まず早めに相談することが大切です。

よくある質問

変形性股関節症の人工股関節置換術にかかる自己負担額はどれくらいですか？

人工股関節置換術は健康保険が適用されるため、69歳以下で3割負担の方の場合、手術費用と入院費を合わせた窓口での支払い額はおよそ50万～80万円が目安となります。

ただし、高額療養費制度を利用すれば1か月の自己負担は所得区分に応じた上限額に収まります。年収約370万～770万円の方であれば、1か月あたりの上限は約8万～9万円程度まで下がるため、実質的な負担は大きく軽減されるでしょう。

変形性股関節症の手術で高額療養費制度を利用するにはどうすればよいですか？

高額療養費制度を利用する方法は2つあります。1つ目は、事前に「限度額適用認定証」を取得して入院時に病院へ提示する方法で、窓口での支払いが自己負担限度額までに抑えられます。

2つ目は、いったん窓口で3割負担分を支払った後に、加入先の健康保険へ申請して払い戻しを受ける方法です。払い戻しには2～3か月かかるため、一時的な出費を避けたい方には限度額適用認定証の事前取得をおすすめします。

変形性股関節症の入院期間はどれくらいになりますか？

入院期間は術式によって異なります。人工股関節置換術の場合は2～4週間、骨切り術の場合は4～8週間が一般的な入院期間です。

近年はリハビリの早期開始や回復促進プログラムの普及により、入院期間は短縮傾向にあります。術後の経過が良好であれば、人工股関節置換術では2週間前後で退院できるケースも増えています。入院期間の長さは入院費用に直結するため、事前に主治医へ確認しておくとよいでしょう。

変形性股関節症の手術後にかかるリハビリ費用はどのくらいですか？

退院後の外来リハビリは1回あたり500～1,500円程度（3割負担の場合）が相場です。術後の状態にもよりますが、週1～2回のペースで3～6か月ほど通院するケースが多いでしょう。

仮に週1回のリハビリを3か月間続けた場合、リハビリ費用の総額は約6,000～18,000円程度となります。これに通院の交通費を加えた金額を術後の予算として見込んでおけば、余裕をもって回復に専念できます。

変形性股関節症の手術費用を医療費控除の対象にできますか？

変形性股関節症の手術費用は医療費控除の対象になります。手術費用だけでなく、入院費、通院にかかった交通費（公共交通機関の利用分）、処方薬の費用なども控除の対象です。

1年間に支払った医療費の合計が10万円（または総所得金額の5%）を超えた分について、確定申告で所得控除を受けられます。還付金額は所得税率によって異なりますが、手術を受けた年は医療費が高額になるため、忘れずに申告しましょう。

参考文献

Malik, A. T., Alexander, J. H., Li, D. D., Li, M., Khan, S. N., & Scharschmidt, T. J. (2020). What are the costs of hip osteoarthritis in the year prior to a total hip arthroplasty? The Journal of Arthroplasty, 35(2), 313–317.e1. https://doi.org/10.1016/j.arth.2019.09.020

Pulikottil-Jacob, R., Connock, M., Kandala, N.-B., Mistry, H., Grove, A., Freeman, K., Costa, M., Sutcliffe, P., & Clarke, A. (2015). Cost effectiveness of total hip arthroplasty in osteoarthritis: Comparison of devices with differing bearing surfaces and modes of fixation. The Bone & Joint Journal, 97-B(4), 449–457. https://doi.org/10.1302/0301-620X.97B4.34242

Agarwal, N., To, K., & Khan, W. (2021). Cost effectiveness analyses of total hip arthroplasty for hip osteoarthritis: A PRISMA systematic review. International Journal of Clinical Practice, 75, e13806. https://doi.org/10.1111/ijcp.13806

Chang, R. W., Pellisier, J. M., & Hazen, G. B. (1996). A cost-effectiveness analysis of total hip arthroplasty for osteoarthritis of the hip. JAMA, 275(11), 858–865. https://doi.org/10.1001/jama.1996.03530350040032

Learmonth, I. D., Young, C., & Rorabeck, C. (2007). The operation of the century: Total hip replacement. The Lancet, 370(9597), 1508–1519. https://doi.org/10.1016/S0140-6736(07)60457-7

Grosso, M. J., Neuwirth, A. L., Boddapati, V., Shah, R. P., Cooper, H. J., & Geller, J. A. (2019). Decreasing length of hospital stay and postoperative complications after primary total hip arthroplasty: A decade analysis from 2006 to 2016. The Journal of Arthroplasty, 34(3), 422–425. https://doi.org/10.1016/j.arth.2018.11.005

Kamaruzaman, H., Kinghorn, P., & Oppong, R. (2017). Cost-effectiveness of surgical interventions for the management of osteoarthritis: A systematic review of the literature. BMC Musculoskeletal Disorders, 18(1), 183. https://doi.org/10.1186/s12891-017-1540-2

Evans, J. T., Evans, J. P., Walker, R. W., Blom, A. W., Whitehouse, M. R., & Sayers, A. (2019). How long does a hip replacement last? A systematic review and meta-analysis of case series and national registry reports with more than 15 years of follow-up. The Lancet, 393(10172), 647–654. https://doi.org/10.1016/S0140-6736(18)31665-9

Kunkel, S. T., Sabatino, M. J., Kang, R., Jevsevar, D. S., & Moschetti, W. E. (2018). The cost-effectiveness of total hip arthroplasty in patients 80 years of age and older. The Journal of Arthroplasty, 33(5), 1359–1367. https://doi.org/10.1016/j.arth.2017.11.063

Daigle, M. E., Weinstein, A. M., Katz, J. N., & Losina, E. (2012). The cost-effectiveness of total joint arthroplasty: A systematic review of published literature. Best Practice & Research Clinical Rheumatology, 26(5), 649–658. https://doi.org/10.1016/j.berh.2012.07.013